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再生可能エネルギーとは?メリット・デメリットや種類、問題点を解説

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再生可能エネルギーとは?メリット・デメリットや種類、問題点を解説
再生可能エネルギーとは、具体的にどのようなエネルギーを指すのか気になったことはないでしょうか?再生可能エネルギーには太陽光や風力など多くの種類があることに加えて、「固定価格買取制度」や「再生可能エネルギー発電促進賦課金」といった各種制度があるため、わかりにくい印象を受けるかもしれません。

今回は、再生可能エネルギーの特徴や種類のほか、抱えている課題やメリット・デメリットをわかりやすく解説します。固定価格買取制度と再生可能エネルギー発電促進賦課金についてもふれていますので、再生可能エネルギーへの理解にお役立ててください。

再生可能エネルギーとは、温室効果ガスを排出しないエネルギー

再生可能エネルギーとは、太陽光・風力・地熱・水力・バイオマスなどを活用したエネルギー源の総称です。温室効果ガスを排出しないことに加え、国内で生産できる重要な低炭素の国産エネルギー源といえます。なぜ今、再生可能エネルギーが注目されているのか、日本のエネルギー供給事情と併せて見ていきましょう。

再生可能エネルギーは、パリ協定を踏まえた温暖化対策にもなる

2016年に採択されたパリ協定において、世界の平均気温上昇を産業革命以前よりも抑えることや、21世紀後半には温室効果ガスの排出量と森林などによる吸収量のバランスをとることなどが合意されました。これらの目標を達成するには、温室効果ガスを排出する燃料を別のエネルギー源へと代替する必要があります。

再生可能エネルギーは、温室効果ガスを排出しないエネルギー源です。そのため、再生可能エネルギーの活用促進は、パリ協定を踏まえた温暖化対策にも寄与します。再生可能エネルギーの活用は、世界的な温暖化対策の潮流の中で求められている動きといえるでしょう。

日本のエネルギー供給事情

日本のエネルギー供給は、8割以上を石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料に依存しています。化石燃料はほとんどが海外から輸入されており、日本のエネルギー自給率は12%程度であるのが実情です。

■日本のエネルギー供給の状況

日本のエネルギー供給の状況

※出典:資源エネルギー庁「日本のエネルギー 2021年度版 「エネルギーの今を知る10の質問」

海外へのエネルギー源の依存度が高いことは、エネルギーの安定供給における懸念材料のひとつです。より安定的で安心できるエネルギー源を確保するには、エネルギー自給率を改善していく必要があります。
国産のエネルギー源である再生可能エネルギーの利用推進は、エネルギー自給率を改善するためにも重要な方策となっているのです。

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再生可能エネルギーの日本における現状と課題

日本における2021年時点の再生可能エネルギー比率は、電源構成のうち20.3%となっています。諸外国の再生エネルギー比率を見ると、ドイツがとイギリスが39.6%であり、日本は後れをとっているのが実情です。

日本で再生可能エネルギーが主力電源化しない要因のひとつに、発電コストの高さが挙げられます。諸外国では再生可能エネルギーの発電コストが大きく低下しているため、日本においても中長期価格目標の設定や入札制の活用によるコスト低減化が求められているのです。

再生可能エネルギーの日本における課題には、国土の環境も関係しています。日本の電力系統は大規模電源の立地と再生可能エネルギーの確保が可能な地域が一致していないケースが多く見られるのです。再生可能エネルギーを電源系統へ接続するにあたり、接続する手段やコスト面で課題が山積している状況となっています。
そのため、先進的な諸外国の手法を取り入れつつ、電気系統の制約を解消するための新たなルールづくりを進めることは急務といえるでしょう。

※出典:資源エネルギー庁「国内外の再生可能エネルギーの現状と今年度の調達価格等算定委員会の論点案

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再生可能エネルギーの種類

一口に再生可能エネルギーといっても、さまざまな種類があります。下記は、再生可能エネルギーを活用した発電の一例です。

<再生可能エネルギーを活用した発電の代表例>
・太陽光発電
・地熱発電
・海洋温度差発電
・雪氷熱利用発電
・水力発電
・波力発電
・風力発電
・バイオマス発電

いずれも光や熱、風、波、生物といった自然由来のエネルギーであることがわかります。
再生可能エネルギーの用途は幅広いものの、割合として最も高い用途は発電です。再生可能エネルギー発電は、持続可能な電力の確保を実現する上で、非常に重要な位置を占めています。

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再生可能エネルギー発電のメリット・デメリットは?

再生可能エネルギー発電には、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。それぞれ具体的に見ていきましょう。

再生可能エネルギー発電のメリット・デメリットは?

再生可能エネルギー発電のメリット

再生可能エネルギーは自然由来のため、化石燃料にはない多くのメリットがあります。主なメリットは下記のとおりです。

<再生可能エネルギー発電の主なメリット>
・エネルギー源が枯渇するリスクが低い
・温室効果ガスの排出量を削減できる
・多くの地域でエネルギーが調達可能
・有害物質や廃棄物が発生しにくい
・発電施設の設計が簡素化できる
・供給源の分散により電力の安定供給につながる
・新たな設備投資による経済効果が期待できる

石油や天然ガスといった化石燃料の埋蔵量は、無限ではありません。現在のペースで化石燃料を使い続けていくと、数十年後には枯渇してしまうと警鐘を鳴らす人もいます。
一方、再生可能エネルギーは太陽光や風力といった自然由来のため、持続可能なエネルギー源を確保できるのです。

再生可能エネルギー発電のデメリット

再生可能エネルギーにはデメリットとなりうる面もあります。具体的なデメリットは下記のとおりです。

<再生可能エネルギー発電の主なデメリット>
・天候などの影響で発電量が変動しやすい
・発電コストが高い
・エネルギー資源の供給地や発電所の設置場所を検討する必要がある
・温泉など他用途でエネルギーを使用している業者との協議が必要な可能性がある
・発電規模の面で費用対効果が高いとはいえない

電力は蓄積・保存しておくことが難しいエネルギーのため、常に安定供給できるかどうかが重要なポイントです。しかし、再生可能エネルギーは自然由来であるため、天候などの自然の影響を受けやすい点がデメリットとなります。
また、開発のコスト面・技術面の課題も決して少なくありません。再生可能エネルギー発電には解決すべき課題も数多く残されているのです。

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再生可能エネルギーで発電した電気の買取制度とは?

再生可能エネルギーで発電した電気は、電力会社が一定価格で一定期間買い取ることを国が約束しています。これが「固定価格買取制度(FIT:Feed-in Tariff)」と呼ばれる制度です。固定価格買取制度によって、利用者は高くなりがちな再生可能エネルギーの発電コストを抑えることができます。

固定価格買取制度の対象となる再生可能エネルギーは太陽光・風力・水力・地熱・バイオマスのうち、いずれかによって発電された電気が対象です。発電した電気の一部を自宅や事業所で使用する場合、消費した後の余剰分の電気は買取対象となります。

各再生可能エネルギーの特徴

固定価格買取制度の対象となる再生可能エネルギーには、どのような特徴があるのでしょうか。コスト面を中心に見ていきましょう。

・太陽光発電
太陽光発電は、太陽の光エネルギーを電気エネルギーに変換する発電システムです。ほかの発電方法と比べてメンテナンスが簡易であり、非常用電源としても活用できるメリットがあります。ただし、天候によっては発電出力が不足しかねないことや、太陽光パネルの設置エリアが集中した場合に送配電系統の制御が必要になるといった点が課題です。
・風力発電
風力発電は、風の力で風車を回し、電気エネルギーに変換する発電システムです。陸上だけでなく洋上にも設置できることから、大規模開発によって火力・水力発電並みにコストを抑えることも期待できます。風が吹いていれば24時間発電が可能になるものの、風況の良い地域は限定されている点が課題です。
・水力発電
水力発電は、流水の勢いで水車を回し、電気エネルギーに変換するシステムです。水流がある限り発電し続けられるため、長期間にわたって安定した電力を供給できます。一方で、中小規模の発電設備が主であるため、ほかの発電方法と比べて運用コストが割高になりやすい点が課題です。
・地熱発電
地熱発電は、地熱を利用して蒸気や熱水の力でタービンを回し、電気エネルギーに変換するシステムです。出力が安定している点や、24時間発電できる点がメリットといえます。ただし、開発費用が高額になりやすいことや、温泉などの他用途の開発地域と重なりやすいことが課題です。
・バイオマス発電
バイオマス発電は、木質バイオマスや農作物残渣(茎葉や野菜くずなどの非収穫部)、食品廃棄物などの資源を電気エネルギーに変換するシステムです。資源を有効活用でき、天候などにも左右されにくい点がメリットといえます。一方で、原料の安定的な確保や運搬・管理コストがかかる点が課題です。

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再生可能エネルギー発電促進賦課金とは、再エネ発電普及のための賦課金

固定価格買取制度にもとづき電力会社が買い取る再生可能エネルギーの費用の一部は、電気の利用者から「再生可能エネルギー発電促進賦課金」として徴収されています。再生可能エネルギーによってまかなわれている電気の一部は、電気の利用者にも供給されているからです。
再生可能エネルギー発電促進賦課金は別途徴収されるのではなく、月々の電気料金に含まれる形ですべての利用者が支払っています。

再生可能エネルギー発電促進賦課金は、電気の使用量に比例して負担額が算出されています。単価は再生可能エネルギーの導入予測のもと、経済産業大臣が毎年度決めており、推測値と実績値の差分は翌々年度の単価で調整される仕組みです。
エネルギー自給率の向上に向けて、再生可能エネルギーの発電に携わる方々と電気の利用者が互いに支え合う仕組みになっています。

再生可能エネルギーのよくある質問をQ&Aで解消!

再生可能エネルギーのよくある質問をQ&Aで解消!

再生可能エネルギーに関するよくある質問をQ&A形式にまとめました。再生可能エネルギーへの疑問点や不明点の解消に役立ててください。

Q. 再生可能エネルギーとは何ですか?

再生可能エネルギーとは、太陽光・風力・地熱・水力・バイオマスなどを活用したエネルギー源の総称です。温室効果ガスを排出しないことに加え、国内で生産できる重要な低炭素の国産エネルギー源といえます。平均気温の上昇を抑えることなどが合意されたパリ協定を踏まえ、化石燃料に代わる発電方法として注目されているエネルギー源です。

Q. 再生可能エネルギー発電のメリットとデメリットは何ですか?

再生可能エネルギーは自然由来のため、化石燃料にはない下記のようなメリットがあります。

<再生可能エネルギー発電のメリット>
・エネルギー源が枯渇するリスクが低い
・温室効果ガスの排出量を削減できる
・多くの地域でエネルギーが調達可能
・有害物質や廃棄物が発生しにくい
・発電施設の設計が簡素化できる
・供給源の分散により電力の安定供給につながる
・新たな設備投資による経済効果が期待できる

一方で、次に挙げるような課題を抱えているのも事実です。

<再生可能エネルギー発電のデメリット>
・天候などの影響で発電量が変動しやすい
・発電コストが高い
・エネルギー資源の供給地や発電所の設置場所を検討する必要がある
・温泉など他用途でエネルギーを使用している業者との協議が必要な可能性がある
・発電規模の面で費用対効果が高いとはいえない

【まとめ】HTBエナジーは、環境に優しいエネルギーを目指しています

再生可能エネルギーは、温暖化対策に向けた解決策として世界的に注目されているエネルギー源のひとつです。コスト削減や安定供給の実現に関する課題は少なくないものの、持続可能な電力確保の手段を模索する上で非常に重要なエネルギー源であることは間違いないでしょう。

HTBエナジーでは、太陽光・風力・水力・地熱・バイオマスによる再生可能エネルギーや自家発電設備、LNG(液化天然ガス)火力発電など、環境負荷の低いクリーンな電源の構成を目指しています。
電気を安心して利用でき、温暖化対策にも貢献できる電気をお求めの方は、HTBエナジーの各種プランのご利用を検討されてはいかがでしょうか。

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