電気料金の単価を決める要素

電気料金は、どのように決まっているのでしょうか。まずは、電気料金の単価を決める項目についてご紹介します。下表は、電気料金の内訳をまとめたものです。

電気料金は大きく3つの項目で構成されています。この3項目の合計金額が、月々の電気料金として請求されているのです。電気料金が上がった場合、基本的には3つの項目のうちいずれかが値上げされた可能性が高いと考えてください。

世帯別・電気代の平均額

電気代は平均で、どの程度かかるものなのでしょうか。まずは、世帯別の電気代平均額を紹介します。
なお、下記に示すのは昨年の統計から抜粋した電気代であるため、あくまでも参考程度にとどめておいてください。

一人暮らし世帯の電気代

一人暮らし世帯の電気代平均額はどの程度なのでしょうか。詳細は下記のとおりです。

＜一人暮らし世帯の電気代平均額＞

・年間平均：6,808円/月

・夏季平均：6,418円/月

・冬季平均：7,749円/月

※出典：総務省統計局「家計調査 家計収支編（2022年）」

冷暖房器具の利用状況が異なるため、年間を通じて電気代は一定ではありません。特に、暖房器具を使用する頻度が高まる冬季は、電気代が高くなる傾向があります。

二人暮らし以上世帯の電気代

続いては、二人暮らし以上世帯の電気代を見ていきます。二人暮らし以上世帯の電気代平均額は下記のとおりです。

＜二人暮らし以上世帯の電気代平均額＞

・年間平均：12,678円/月

・夏季平均：11,662円/月

・冬季平均：14,847円/月

※出典：総務省統計局「家計調査 家計収支編（2022年）」

世帯人数が増えると、家庭内で消費する電力量も多くなっていきます。特に冬季は、複数の部屋で暖房器具を使用するケースも多く、電気代がかさむ原因となります。

季節別・電気代の平均額

家庭で使用する電力量は、季節によっても異なってきます。下記は季節別の電気代平均額です。

※1　出典：総務省統計局「家計調査 家計収支編 単身世帯（2022年）」
※2　出典：総務省統計局「家計調査 家計収支編 二人以上の世帯（2022年）」

電気代は前月の利用分をもとに算出されることから、上記はいずれも利用月と請求月が1ヵ月ずつずれていると捉えてください。冷暖房を使用する機会が少なくなる4～6月（3～5月使用分）の電気代が、一人暮らし世帯・二人暮らし以上世帯ともに年間で最も低いことがわかります。

電気代値上げの推移

世間では「電気代が高くなった」という声が増えていますが、実際にどのくらい値上がりしているのでしょうか。値上げをする際に経済産業省の許可が必要な「規制料金」と、各電力会社の判断で値上げが可能な「自由料金」について、各料金の推移を見ていきます。
なお、本記事で紹介する電気料金は、2023年6月時点での調査によるものです。

規制料金：東京電力エナジーパートナー「従量電灯B」値上げの推移

まずは、大手電力会社が提供している電気料金プランである、規制料金の例を見ていきます。東京電力エナジーパートナー「従量電灯B」の月額料金の推移は平均すると下記のとおりです。

＜量電灯B、契約電流30Aで算出した月額料金平均額＞

・2002年4月：6,418円

・2004年10月：6,142円

・2006年4月：6,269円

・2008年9月：6,797円

・2012年9月：7,332円

・2022年6月：8,620円

・2022年9月：9,181円

・2023年6月：6,864円

※30A契約・モデル使用電力量260kWh/月（2012年9月以前は290kWh/月）の場合
※東京電力エナジーパートナー「規制料金値上げ申請等の概要について（抜粋版）」

2022年9月には燃料費調整額が規制料金の上限に達したことから、2023年1月まで電気料金は9,181円/月で推移していました。2023年6月に電気代が下がっているのは、2023年2月に電気・ガス価格激変緩和対策が適用されたからです。電気代は一時期に比べると大幅な値上がりを免れていることがわかります。

2023年1月に公表された資料（※）によれば、東京電力が経済産業省に申請した2023年6月（7月請求）の新料金（従業電灯B）は11,737円/月となっています（30A契約・260kWh/月の場合）。
電気・ガス価格激変緩和対策による補助は2023年9月使用分まで発表されていますが、10月以降も延長されるかどうかは明言されていません。今後も電気代が値上がりする可能性はあるため、引き続き注視していく必要があります。

自由料金：東京電力エナジーパートナー「スタンダードS」の電気代の推移

2016年4月から始まった電力自由化以降に提供が始まった「スタンダードS」は、東京電力エナジーパートナーによる自由料金の料金プランです。
一例として、関東エリアにおける「スタンダードS」（30A契約・260kWh/月）の電気代を、2022年と2023年で比較してみます。

＜スタンダードS、契約電流30Aで算出した月額料金平均額＞

・2022年：11,222円

・2023年：11,737円

※30A契約・モデル使用電力量260kWh/月の場合
※東京電力エナジーパートナー「規制料金値上げ申請等の概要について（抜粋版）」

東京電力が経済産業省に申請した2023年6月以降の新料金は、スタンダードSも従量電灯Bと同様、11,737円/月（※）となっています（30A契約・260kWh/月の場合）。前述のように2023年10月以降も電気・ガス激変緩和対策が継続するかは不明のため、電気代が今後値上がりすることは見越しておいたほうがよいでしょう。

電気代が値上がりしている主な原因

なぜ電気代は急激に値上がりをしているのでしょうか。値上がりの主な原因としては、下記の3点が挙げられます。

電力会社による値上げ・料金に関する改定

2023年6月1日より、旧一般電気事業者の多くが値上げ・料金改定を行いました。基本料金や電力量料金の値上げを行った旧一般電気事業者と新料金は下記のとおりです。

※HTBエナジー調べ

今後も電気料金に関する情報を、各電力会社が掲載する可能性はあります。各社の料金に関する改定情報は、下記で確認することができます。

＜旧一般電気事業者の値上げ・料金に関する改定情報＞

・北海道電力

・東北電力

・東京電力

・北陸電力

・中国電力

・四国電力

・沖縄電力

燃料費調整額の変動

燃料費調整額が大きく変動していることも、電気代が値上がりしている原因のひとつです。ウクライナ情勢などに伴い、石炭や液化天然ガス（LNG）の輸入価格は高騰し続けています。
こうした国際情勢の影響を受け、旧一般電気事業者の燃料費調整額は上限に達しました。

前述のとおり、電気代は基本料金、電力量料金、再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）の合計によって算出されています。燃料費調整額が変動すれば、基本的に電気代にも影響が及ぶと考えてください。
なお、当面は政府による電気・ガス価格激変緩和対策により、燃料費調整単価はマイナスとなっています。

託送料金の値上げ

託送料金とは、送配電部門を担う事業者が支払う利用料のことです。託送料金は消費者が負担する電気代の3～4割程度を占めていることから、託送料金の値上げは電気代に大きな影響を及ぼします。

2023年4月から旧一般電気事業者10社が託送料金を値上げした結果、標準的な家庭における電気代は、月36～269円値上がりしました。規制料金の見直しや燃料費調整額の値上げに比べると影響は限定的ですが、託送料金の値上げも電気代を押し上げる一因となっているのです。

電気代が上がっている原因を調べるには？

電気代が高いと感じた際には、いくつか確認しておきたいポイントがあります。電気代の高騰が気になっている方は、下記の5点を確認しておきましょう。

市場連動型プランで契約していないか

市場連動型プランとは、電気の市場価格に連動して電力料金単価が変動する料金プランのことです。市場価格が安い時期には電気代がお得になる一方で、市場価格が高騰した場合には電気代が上がります。

市場連動型プランの電力料金単価は、JEPX（一般社団法人日本卸電力取引所）の市場価格によって決定されます。そのため、燃料価格の高騰や寒波の影響など、さまざまな要因によって電気代が上がる可能性があるのです。
電気代が急に高くなったと感じたら、現在の契約プランが市場連動型プランになっていないか確認しておきましょう。

ライフスタイルに変化はないか

ライフスタイルの変化によって、家庭内で使用する電力量が変わることもあります。一例として、下記に挙げるような変化がなかったか振り返ってみてください。

＜ライフスタイルの変化例＞

・冷房・暖房器具を増設した、または使用頻度が増えた

・大型家電を新たに購入して利用し始めた

・在宅勤務などにより自宅で過ごす時間が増えた

・オール電化に移行した

・同居する家族が増えた

・子供が自分の部屋で過ごすようになった

・ペットを飼い始めた

上記のようなライフスタイルの変化が見られた場合、電気代が高くなったとしても不自然なことではありません。電気の使い方を見直すなどして、電気代を抑える工夫をしていきましょう。

各家電の電気代を把握しているか

家電の種類によって消費電力は異なります。消費電力が大きい家電を長時間使用していると、当然、電気代は高くなります。そのため、各家電のおおよその消費電力を把握しておき、できるだけ無駄遣いを防ぐことが電気代の節約につながります。
下表は、電気料金の目安単価31円/kWhで算出した家電の電気代の目安です。

古い冷蔵庫を使い続けていないか

家電の省エネ性能は、年々向上しています。古い家電ほど消費電力も大きく、電気代が高くなる原因になりやすいのです。

例えば、冷蔵庫は容量が大型化していても、省エネ性能の向上により電気代が安くなっています。下記は、各冷蔵庫の製造年に合わせて電気料金の目安単価31円/kWhで算出した3～4人家族向け冷蔵庫の電気代です。

＜製造年代による家族向け冷蔵庫の電気代＞

・2023年販売の冷蔵庫の電気代：約8,000円/年

・2013年販売の冷蔵庫の電気代：約12,000円/年

・2008年販売の冷蔵庫の電気代：約15,000円/年

常に稼働している冷蔵庫は、最新機種に買い替えると電気代の節約につながります。一時的な出費はかさむものの、中長期的には電気代を抑えることができるでしょう。

古いエアコンを使い続けていないか

エアコンも省エネ性能が年々、向上しています。冷蔵庫と同様に、冷房時12畳用のエアコンにかかる年間の電気代を比較してみましょう。

＜製造年代による家族向けエアコンの電気代＞

・2023年販売のエアコンの電気代：約32,000円/年

・2013年販売のエアコンの電気代：約42,000円/年

・2008年販売のエアコンの電気代：約52,000円/年

新しい機種と15年前の機種では、電気代に年間2万円もの差が見られます。同じエアコンを長年使い続けているようなら、買い替えを検討してみてはいかがでしょうか。

電気代の値上がりはいつまで続く？

電気代の値上がりはいったいいつまで続くのか、気になっている方も多いのではないでしょうか。結論からお伝えすると、電気代の値上がりは少なくとも2030年まで続き、その後も値上がりが止まる見込みは立っていない状況です。主な理由としては、下記の2点が挙げられます。

2030年まで再生可能エネルギー発電促進賦課金は増加の見込み

電気代を構成する項目の1つである再生可能エネルギー発電促進賦課金とは、再生可能エネルギーによる発電のシステムを導入する際にかかったコストを消費者が均等に負担する仕組みのことです。
各電力会社は、再生可能エネルギーを固定価格買取制度に則って買い取っています。固定価格買取制度には20年間の保証期間が設けられていることから、新たに導入された再生可能エネルギーも含め、消費者は2030年まで再生可能エネルギー発電促進賦課金を負担し続けることになっているのです。

今後も、再生可能エネルギー発電促進賦課金は増加が見込まれており、電気代の値上がりは少なくとも2030年までは続くと考えられます。

脱炭素社会の実現目標は2050年

日本政府は、2050年までに脱炭素社会の実現を目指すと表明しています。脱炭素社会を実現するには、温室効果ガスの排出をトータルでゼロにしなければなりません。そのためには、化石燃料による発電の比率を下げる必要があり、必然的に再生可能エネルギーの比率は高まっていくでしょう。

つまり、再生可能エネルギーへの投資が増えれば、再生可能エネルギー発電促進賦課金の負担額も増えていく可能性があるというわけです。

電気代を抑えるためのコツ

今後も電気代の値上がりは続く可能性があるため、私たちは電気代を少しでも抑えることが必要となってきます。ここからは、電気代を抑えるためのコツをご紹介します。

家電の使用方法を見直す

家電の設定や使用する時間帯を工夫すると、電気代の節約効果を得られる場合があります。一例として、下記に挙げるポイントを見直してみましょう。

＜電気代を節約できる家電の使い方＞

・冷蔵庫の温度設定を変える（「強」から「中」や「弱」に変更する）

・テレビの明るさ調整を「最大」から「中」に切り替える

・エアコンの設定温度は冷房28℃、暖房20℃とし、風量は「自動」で使用する

・エアコン使用時はサーキュレーターを併用し、室内の空気を循環させる

・洗濯機は電気代が割安な時間帯に集中的に稼働させる

・トイレの温水便座の設定温度を低めに変更する

待機電力を減らす

家電を使用していないあいだも、電源プラグをコンセントに挿したままの場合は微弱な電流が流れ続けています。こうした微弱な電流によって消費される電力が待機電力です。資源エネルギー庁の推計では、一般家庭における待機電力は、年間消費電力の5.1％に相当するとされています。

待機電力をできるだけ減らすには、使用していない家電のコンセントをこまめに抜くことを習慣づけることです。タイマー機能などを使用する場合を除き、家電のコンセントは基本的に抜いておくようにしましょう。

電力会社・電気料金プランを見直す

長期的に無理なく電気代を節約するには、電力会社や電気料金プランの見直しを検討することをおすすめします。2016年4月に電力小売事業が自由化されて以降、消費者は契約する電力会社・料金プランを自由に選べるようになりました。現在契約している電力会社・料金プランよりもお得なものが見つかれば、電気代の節約効果が得られるでしょう。

電気の使用量を抑えることも基本的な節約方法として効果的ですが、使用量を抑えるには限度があります。省エネ家電の買い替え等に関しても、一時的に出費がかさむのは避けられません。
しかし、電力会社・電気料金プランの切り替えであれば、解約時に違約金が発生しない限り、費用をかけずに節約を実践できます。今後の電気料金の値上げを見据えて、電力会社・電気料金プランを見直してみてはいかがでしょうか。

新電力選びのポイント

電力会社を見直す際には、新電力への切り替えも選択肢のひとつとなります。新電力には多種多様な事業者・料金プランがありますが、どのような点を重視して選べばよいのでしょうか。新電力選びのポイントを紹介します。

自身の生活スタイルに合っているか

まずは、新電力のプランが自身のライフスタイルに合っているか確認しましょう。例えば、日中は自宅を不在にすることが多く、夜間に電気を使う機会が多い場合、夜間の電気代がお得なプランを選ぶと電気代を抑えられます。新電力のプランは、普段の電気の使い方や電気をよく使う時間帯を考慮して、自分に合ったものを選んでください。

HTBエナジーでは、毎日2時間電気代が無料になるプランや、昼間の時間帯に電気代が2～33％割引になるプランをご用意しています。決まった時間帯に電気を多く使う方や、オール電化住宅にお住まいの方におすすめです。

お得なサービス内容となっているか

新電力を検討する際は、現在契約中の電力会社・料金プランと比べて、より多くのメリットを得られるサービス内容かどうかも重視しましょう。電気料金の支払いに応じてポイントが付与されるプランのほか、ガスやインターネットなどとセットで申し込むことで割引が適用されるプランもあります。

HTBエナジーでは、都市ガスとセットで申し込むと光熱費が毎月102円、年間で1,224円お得になるプランをご用意しています。電気・ガスをセットで切り替えて、光熱費の節約に役立ててみてはいかがでしょうか。

解約金はいくらかかるのか

将来的に解約する場合、解約金はいくらかかるのかも必ず確認しておきましょう。電力会社によって、違約金が必ずかかるケースと契約年数によってはかからないケースがあるため注意してください。

HTBエナジーの場合、1年以上継続してご契約いただければ、違約金は発生しません。また、1年未満でのご解約であっても、引越しに伴う解約であれば違約金の支払いは不要です。

電気代が高い原因についての疑問をQ&Aで解消！

電気代が高い原因について、よくある質問をQ&Aにまとめました。疑問点や不明点を解消して、電気代を効果的に節約しましょう。

Q. 電気料金の単価はどう決まっているの？

電気料金の単価は、「基本料金」「電力量料金」「再生可能エネルギー発電促進賦課金」の合計額によって算出されています。再生可能エネルギー発電促進賦課金とは、再生可能エネルギーによる発電のシステムを導入する際にかかったコストを消費者が均等に負担する仕組みです。これらの項目のうち、いずれかが値上がりすれば電気代は上がると考えてください。
また、電力量料金には発電に使用する燃料費の変動などを加味した「燃料費調整額」が含まれています。国際情勢などの影響で燃料費が高騰した際、電気代が高くなるケースがあるのはこのためです。

Q. 電気代はどれだけ値上がりしているの？

東京電力エナジーパートナーが経済産業省に申請した2023年6月以降の新料金は、「従量電灯B」「スタンダードS」ともに11,737円です（30A契約・260kWh/月の場合）。2022年6月時点での電気代は従量電灯Bが8,620円、スタンダードSが8,617円だったことを踏まえると、大幅な値上がりといえます。

ただし、政府による経済対策の一環として電気・ガス価格激変緩和対策が講じられているため、2023年5月分の料金は従量電灯Bが6,864円、スタンダードSが7,584円と下がっています。消費者は当面、電気代の高騰を免れますが、実際の電気代は大きく値上がりしているのです。

Q. 電気代が値上がりしている主な原因は？

電気代が値上がりしている主な原因として、「電力会社による値上げ・料金に関する改定」「燃料費調整額の変動」「託送料金の値上げ」の3点が挙げられます。
また、電気代を構成する項目のひとつである再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）は2030年まで消費者が負担し続けることが決まっているため、今後も電気代の値上げは続いていく可能性が高いと考えられます。

Q. 新電力選びのポイントは？

新電力にはさまざまな電力会社・料金プランがあるため、「自身の生活スタイルに合っているか」「お得なサービス内容となっているか」「解約金はいくらかかるのか」を重視して選ぶことをおすすめします。
新電力であればどこでもよいのではなく、自身のライフスタイルや電気の利用方法に合ったプランを選ぶことが大切です。

【まとめ】値上がりが続く電気代を節約するには、HTBエナジーがおすすめ！

2023年6月に電気料金の改定が行われ、以降も電気代は上昇していく可能性が高いと考えられます。今後の電気代の値上がりに備え、各家庭で対策を講じることがいっそう求められていくでしょう。

HTBエナジーでは、さまざまなライフスタイルに合わせて選べるお得なプランをご用意しています。電気代がお得になるプランへの切り替えをしないまま電気を使い続けていると、結果として損をすることにもなりかねません。電気代が気になっている方は、ぜひHTBエナジーへの切り替えをご検討ください。

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