電気料金の値上がりを実態調査！電気料金の節約術も紹介
2021年9月以降、電気料金の値上がりが相次いでいます。生活に欠かせない電気料金の値上がりによって、家計に大きな影響があった方もいるのではないでしょうか。
そこで今回は、毎月の家計を確認している550人にアンケートを実施。電気料金の値上がりをどのように受け止めているのかを調査しました。皆さんが講じている電気料金の値上がりへの対策や、電力会社を乗り換えるときのポイントについても紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
- ＜アンケート概要＞
- アンケート名：ライフスタイルに関するアンケート
- 調査対象：「Fastask（ファストアスク）」のモニタのうち、家計を管理している全国の20歳以上の男女
- 調査機関：2023年1月24日
- 回答数：550
- 調査方法：インターネット調査
目次
電気料金を調査すると、84.9％もの人が「高くなっている」と回答
電気料金の値上がりは、家計にどの程度の影響を与えているのでしょうか。電気料金が高くなったと実感している方の割合と、実際の値上がり額について聞いてみました。
アンケート結果によると、2022～2023年の電気料金が以前よりも「高くなっている」と回答した方の割合は、実に84.9％。大半の方が電気料金の値上がりを体感しているようです。
■2022～2023年は自宅の電気料金が以前と比較してどうなっていますか？
電気料金値上がりの実感は、世代別に差がある
世代別に見た場合、電気料金の値上がりはどのように受け止められているのでしょうか。
若年層のうち、電気料金が高くなっていると感じている人の割合は20代で3.0％、30代で11.1％にとどまりました。20～30代は単身世帯が多い世代であることから、世帯の電気の使用量が少なく、そのため光熱費をあまり意識していないという可能性もあります。
世代別の特徴としては、年代が上がるにつれて、電気料金の値上がりを実感している人の割合が高くなっています。40代は18.0％が「電気料金は高くなっている」と回答し、低くなっていると回答した人はゼロでした。
電気料金が高くなったことを最も実感しているのは60代で、39.0％が「電気料金は高くなっている」と回答しています。扶養家族がいる人や年金生活者ほど、電気料金の値上がりを肌で感じていることがうかがえます。
| 年齢 | 20～29歳 | 30～39歳 | 40～49歳 | 50～59歳 | 60歳以上 |
|---|---|---|---|---|---|
| 高くなっている | 3.0％ | 11.1％ | 18.0％ | 28.9％ | 39.0％ |
| 低くなっている | 22.2％ | 22.2％ | 0.0％ | 33.3％ | 22.2％ |
| 変動は感じない | 6.5％ | 16.1％ | 19.4％ | 19.4％ | 38.7％ |
| わからない | 11.6％ | 18.6％ | 37.2％ | 18.6％ | 14.0％ |
実際、電気料金はどれくらい値上がりがした？5,000円以上!?
電気料金は、実際どの程度まで値上がりしたのでしょうか。下記は「電気料金は高くなっている」と感じている人のうち、具体的な値上がり額を聞いた結果です。
■電気料金は高くなっていると感じた方は、具体的な値上がり額を教えてください
最も割合が高かったのは「5,000円以上」で、21.4％を占めていました。次いで1,000～1,500円未満と回答した人が多く、13.3％という結果が出ています。
「その他」の回答の中には、「3万円以上値上がりした」という人もいました。電気料金の値上がりといっても、居住地域や電気の使い方によって値上がり幅に差があることがわかります。
どれだけの人が電力会社の乗り換えを検討している？
2016年4月に電力の小売が自由化され、契約する電力会社を消費者が自由に選べるようになりました。電気料金の値上がりを受け、どれだけの人が電力会社の乗り換えを検討しているのでしょうか。
- ■電力会社の乗り換えを検討したことがありますか？
- ・電力会社の乗り換えを検討したことがある：48.0％
- ・電力会社の乗り換えを検討したことはない：49.3％
- ・覚えていない：2.8％
電力会社の乗り換えの検討をしたことのある人とそうでない人の割合は、ほぼ半々という結果が出ています。「電力会社の乗り換えを検討したことがある」という人がそれだけいるという結果からは、電力小売自由化の認知度の高まりがうかがえます。
電力会社の乗り換えを検討している世代は、60代がトップ
電力会社の乗り換えを検討したことがある人を年代別に見ると、50代が31.7％、60代が38.0％と高い割合を占めました。子供が複数人いるなど、世帯人数が多い傾向のある世代ほど、電力会社の乗り換えに興味があるようです。
一方、20代は4.0％、30代は12.1％と、電力会社の乗り換えを検討したことがある人は少数派という結果が出ています。なお、30代は9.1%が「乗り換えを検討したことがない」と答え、「おぼえていない」と回答した人は30.8%でした。
今回の調査では、年齢層が高いほど電力会社の乗り換えを検討している人が多い傾向にあり、20代、30代は生活コストに関心が薄い傾向があることがわかりました。
電力会社の乗り換えを検討する理由として最も多かった回答は「電気料金を抑えたい」で、87.9％を占めていました。そのほかの理由では「ポイント付与などプラスαのメリットがあれば検討したい」と答えた人が7.1％と比較的多く見られます。電力会社を乗り換える動機としては、やはりコスト面が主な要因となっているようです。
みんなはどうしている？電気料金の値上がり対策
電気料金の値上がりに対して、皆さんはどのような対策を講じているのでしょうか。値上がり対策で具体的に決めたこと、行ったことを聞きました。
■電気料金の値上がり対策で具体的に決めた（行動した）ことを教えてください
食費など、ほかのコストを節約することにした
対策として最も多かった回答は、電気料金以外のコスト節約でした。22.5％の人が食費などほかのコストを抑えていると回答しました。あくまでも無理のない範囲で取り組むのであれば、効果が表れやすい対策といえるでしょう。
契約する電力会社を乗り換えた
電気料金の値上がり対策で具体的に行動したこと・決めたことを聞いてみると、「契約する電力会社を乗り換えた」と答えた人は15.8％でした。
電力会社によっては夜間の電気料金が割安なプランや、時間帯によって電気料金が無料になるプランなども提供されています。そうした料金プランに変更することで、電気料金は無理なく節約できるでしょう。
節電家電を新たに購入した
節電機能付きの家電や、省エネ性能の高い家電を購入したと答えた人は7.7％でした。家電製品の省エネ性能は年々向上しているため、長年使用している家電がある場合は新しいものに買い替えるのもひとつの方法です。一時的に大きな出費となりますが、長い目で見ると電気料金の節約につながるでしょう。
自宅の契約アンペアを変更した
電気料金の値上がり対策として「自宅の契約アンペアを変更した」と回答した人は5.1％でした。契約アンペアとは、同時に使用できる電気の最大量のことです。契約アンペアによって、下記のように基本料金が変わります。
契約している電気の料金プランを、安いプランに変更した
これまで契約していた電力会社の料金プランのうち、より安いプランへと変更したと回答した人は4.3％でした。電力会社に連絡すれば手続きができるため、手軽に実行しやすい対策といえます。
ただし、契約中の電力会社に現状よりもお得な料金プランが必ず用意されているとは限りません。まずは現在の契約内容と料金プランを確認することから始めましょう。
| 契約アンペア | 基本料金 |
|---|---|
| 10A | 286円 |
| 15A | 429円 |
| 20A | 572円 |
| 30A | 858円 |
| 40A | 1,144円 |
| 50A | 1,430円 |
| 60A | 1,716円 |
※東京電力「従量電灯B」の場合（2023年2月時点）
なお、契約アンペアを下げた場合、同時に使用する家電製品の種類によってはブレーカーが落ちる可能性があるため注意してください。
特に対策はしていない
電気料金の値上がりに際して、特に対策を講じていないと回答した人は54.8％でした。つまり、半数以上の方は、何らかの対策を講じることで現状よりも電気料金を抑えられる可能性があるということになります。
まだ特に対策をしていない方は、電力会社の乗り換えや料金プランの見直しを検討してみてはいかがでしょうか。
その他の電気料金の値上がり対策
その他の電気料金の値上がり対策として多かった回答は、「厚着をして暖房費を節約する」「使わない照明などをこまめに消す」といったものでした。中には「暖房器具の代わりに湯たんぽを使う」「暖房器具を電気から灯油に変えた」といった対策を講じている方も見られます。
また、回答の中には「電気料金が上がる前に電力会社を乗り換えていた」「現在の契約が最安値のため新たに対策はしていない」といった声もありました。早くから電力会社の乗り換えを済ませていたことで、電気料金の値上がりによる影響を最小限にとどめることができた例です。電力会社の乗り換えは、電気料金を無理なく節約するには有効な方法といえるでしょう。
電気は新電力に乗り換えるべき？
新電力とは、電力小売自由化以降に参入した事業者のことをいいます。従来、電力の供給は地域の大手電力会社が担っており、居住地域によって契約する電力会社が決められていました。しかし、2016年4月からこのルールが撤廃され、契約する電力会社を自由に選べるようになったのです。
新電力には、多種多様な業種の企業が参入しています。エネルギー業界や通信業界などの企業が電力小売に参入しており、各社が独自の料金プランを提供しているのが特徴です。
最後に、契約する電力会社を新電力に見直す際のメリットと注意点について見ていきましょう。
新電力を選ぶメリット
大手電力会社から新電力に切り替える最大のメリットは、電気料金がお得になる可能性が高いことです。基本料金や電力量料金を大手電力会社よりも割安に設定したプランが多数提供されているため、月々の電気料金を抑えられる可能性があります。
また、電気とガスをセットで申し込むことで割引が適用されたり、会社独自のポイントが付与されてお得に買い物ができたりするサービスも見られます。料金プランの選択肢が広がり、自分のライフスタイルに合った料金プランを選べるようになったことは大きなメリットといえるでしょう。
新電力を選ぶ際の注意点
新電力を選ぶ際には、現状よりも確実に電気料金が安くなるとは言い切れない点に注意してください。
例えば、夜間の電気料金がお得になるプランに乗り換えた場合、在宅勤務などで日中の電気使用量が増えると、電気料金がむしろ高くなってしまう場合もあるのです。料金プランはその特徴を押さえ、自身のライフスタイルに合っているか見極める必要があります。
なお、HTBエナジーでは、さまざまなライフスタイルに合わせて選べる多彩なプランをご用意しています。
- ＜HTBエナジーのプラン例＞
- ・ベーシックプラン：基本料金・電力量料金を大手電力会社よりも抑えたプラン
- ・ママトクプラン：毎日2時間、電気料金が無料になる時間帯を朝・夜・深夜の3タイプから選べるプラン
- ・ぜんぶでんき：オール電化住宅向けプラン。昼間時間帯の電気料金が2％割引に。
新電力への乗り換えを予定している方は、ぜひHTBエナジーの利用をご検討ください。公式サイトでは、5つの質問に答えるだけで電気料金がどのくらい安くなるか確認できる「電気料金シミュレーション」もご用意しています。まずはシミュレーションから試してみてはいかがでしょうか。
【まとめ】家計に大きな影響を与える電気料金は、早めに値下げ対策を行おう
今回実施したアンケート結果では、電気料金の値上がりが「5,000円以上」と回答した人の割合が21.4％と最多だったことから、家計に大きな影響を与えていることがわかりました。また、家族を支えている高齢層ほど、電気料金を気にかけているという結果も出ています。
電力会社の乗り換えを検討している人も高齢層が多く、乗り換えの理由としては「電気料金を安く抑えたい」が87.9％と突出していました。一方、電気料金の値上がりに対して特に対策を講じていない人は、半数以上を占めています。
具体的な対策をしなければ、ほかの人と同じように電気を使っていても電気料金で差が開く原因となります。これを機に、ぜひ電力会社の見直しをご検討ください。
＼新電力への切り替えなら
「HTBエナジーでんき」に／
